インターネット白書2016 20年記念特別版

編者:インターネット白書編集委員会

技術・ビジネス・社会に変革を起こすインターネット、その現在・過去・未来を展望する20年記念スペシャルエディション

N00411

インターネットによる技術・ビジネス・社会の変革を伝える業界定番の年鑑です。「The Internet for Everything」を掲げ、あらゆる分野にイノベーションを起こすインターネットの最新動向を42人の専門家の寄稿と統計資料によって報告します。1996年に第1回目を発行して以来、20回目を迎える今年は、「20年記念特別版」。「インターネットの10年後を語ろう!」という特別企画によって11人の専門家が未来のネット社会やテクノロジーを展望するほか、過去20年の年表を掲載。また、2016年の注目キーワードは「IoT」「人工知能」「シェアリングエコノミー」「フィンテック」「定額コンテンツ配信」「メディアテクノロジー」「減災インターネット」「ドローン」「コンテナー型仮想基盤技術」「サイバーセキュリティ」。インターネットの現在・過去・未来を概観できる貴重な一冊です。

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基本情報

発行日:2016/01/29
発行社:インプレスR&D
ページ数:344(印刷版)
ISBN:9784802090698


目次

[20年記念特別企画]インターネットの10年後を語ろう!
10大キーワードで読む2016年のインターネット
第1部 ビジネス動向
1-1 メディアとアプリケーション
1-2 広告とマーケティング
1-3 Eコマースとファイナンス
1-4 クラウド/データセンター事業者
1-5 VC投資
1-6 ビジネス関連統計資料
第2部 通信事業者動向
2-1 国内通信事業者
2-2 海外通信事業者
2-3 通信行政と業界改革
2-4 通信関連統計資料
第3部 インターネット基盤動向
3-1 ドメイン名
3-2 IPアドレス
3-3 トラフィック
3-4 基盤運用
3-5 インターネットガバナンス
3-6 セキュリティ
3-7 インターネット全体関連統計資料
第4部 製品・技術動向
4-1 IoT
4-2 ウェブテクノロジー
4-3 ネットワーク
4-4 エンタープライズ
4-5 製品・技術関連統計資料
第5部 社会動向
5-1 法律
5-2 市民
5-3 教育
5-4 その他の話題
5-5 社会動向関連統計資料
付録1 インターネットの主な出来事 2014.11→2015.10
付録2 インターネット20年年表 1994→2014


著者紹介

[一般財団法人インターネット協会](IAjapan)
インターネットの発展を推進することにより、高度情報化社会の形成を図り、わが国の経済社会の発展と国民生活の向上に資することを目的とし、 「日本インターネット協会」「電子ネットワーク協議会」との統合により2001年7月設立。インターネット関連技術の最新動向の情報提供、各 種委員会活動(IPv6ディプロイメント、国際活動、迷惑メール対策、IoT推進)、インターネットルール&マナー検定の実施、およびインターネット利用 アドバイザーの育成、インターネットコンテンツ事業者との連携事業、インターネットホットライン連絡協議会の事務局、インターネット・ホット ラインセンターの運営、東京こどもネット・ケータイヘルプデスクの運営等を行っている。また、ICANN、INHOPE、IGFなどの国際組織との協働、連携に参画している。会員数78社(2015年10月27日現在)。
http://www.iajapan.org/
[一般社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター](JPNIC)
一般社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター(略称:JPNIC<ジェーピーニック>、理事長:早稲田大学教授 後藤滋樹)は、インターネットの運営に不可欠なIPアドレス等の番号資源について、日本国内における登録管理業務を行う機関である。あわせて年に一度のInternet Weekをはじめとするインターネットに関する教育・普及啓発活動や各種調査研究活動、インターネットの国際的な広がりに対応するための国際的な調整業務を行っている。JPNICは、任意団体としてインターネットの急速な普及を底辺から支える活動を4年間継続して行ったのち、1997年、科学技術庁(現文部科学省)、文部省(現文部科学省)、通商産業省(現経済産業省)、郵政省(現総務省)の共管による社団法人となり、2013年4月からは一般社団法人として活動している。
https://www.nic.ad.jp/
[株式会社日本レジストリサービス](JPRS)
「インターネットの基盤を支え、豊かな未来を築く」という理念のもと2000年12月に設立。ドメイン名の登録管理・取り次ぎとドメインネームシステム(DNS)の運用を中心とするサービスを行い、インターネットを支える各種技術の研究・開発にも取り組んでいる。また、国内外のドメイン名の最新動向やDNSの技術情報の発信を行っている。日本に割り当てられた国別トップレベルドメイン「.jp」の登録管理組織であり、JP DNSの運用を行っている。「.jp」の登録管理組織として、国際的なインターネット関連組織と連携し、インターネット基盤資源のグローバルな調整を行うICANNの活動支援、アジア太平洋地域のレジストリの連合組織であるAPTLDへの参画、インターネット関連技術の国際的な標準化を進めるIETFの会合での各種技術提案など、さまざまな活動を行っている。
http://jprs.co.jp/