インターネット白書2017 IoTが生み出す新たなリアル市場

編者:インターネット白書編集委員会

AI、ブロックチェーン、VR、ドローン、コネクテッドカー、5G、LPWAほか、 インターネットによる真の産業変革はこれから始まる!

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「The Internet for Everything」を掲げ、インターネットによる技術・ビジネス・社会の変革を伝える業界定番の年鑑。21年目を迎える2017年版は36人の専門家が寄稿。LPWAと5Gという、2つの通信のイノベーションや、AI、ブロックチェーン、VR、コネクテッドカーやドローンなど、最新のテクノロジーの現在を解説。また、ビジネス動向で、新技術が影響をもたらす分野や、広告・放送など既存のメディア業界の取り組み、シェアリングエコノミーの今後についてもレポート。さらに社会動向では「官民データ活用」や「プログラミング教育」「災害支援」など今後の社会におけるインターネットの役割をこの1年の取り組みから展望します。新しい産業と社会のイノベーションは、インターネットから始まります!

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基本情報

発行日:2017/01/31
発行社:インプレスR&D
ページ数:280(印刷版)
ISBN:9784844397465


目次

10大キーワードで読む2017年のインターネット
第1部 ビジネス動向
1-1 メディアとデジタルコンテンツ
1-2 広告とデジタルマーケティング
1-3 Eコマースとファイナンス
1-4 新ビジネス
1-5 ビジネス関連統計資料
第2部 テクノロジーとプラットフォーム動向
2-1 IoT
2-2 先端技術
2-3 クラウドとデータセンター
2-4 製品・技術関連統計資料
第3部 インターネット基盤と通信動向
3-1 ドメイン名
3-2 IPアドレス
3-3 トラフィック
3-4 通信事業者
3-5 インターネットガバナンス
3-6 インターネット全体と通信関連統計資料
第4部 サイバーセキュリティ動向
4-1 インシデント
4-2 DNS
4-3 サイバーセキュリティ関連統計資料
第5部 社会動向
5-1 制度・法律・政策
5-2 市民
5-3 教育
5-4 社会動向関連統計資料
付録 インターネットの主な出来事 2015.11→2016.10


著者紹介

[一般財団法人インターネット協会](IAjapan)
インターネットの発展を推進することにより、高度情報化社会の形成を図り、わが国の経済社会の発展と国民生活の向上に資することを目的とし、「日本インターネット協会」「電子ネットワーク協議会」との統合により2001年7月設立。普及促進・技術指導活動として、各種委員会活動(IPv6ディプロイメント、国際活動、迷惑メール対策、IoT推進、中欧交流)を行っている。安心安全啓発活動として、インターネットルール&マナー検定の実施、インターネット利用アドバイザーの育成、インターネットホットライン連絡協議会の事務局、SNS利用マニュアルの作成、インターネットにまつわる手記コンクールの実施、東京こどもネット・ケータイヘルプデスクの運営等を行っている。また、ISOC、ICANN、APIA等の国際組織との協働および国際連携を行っている。会員数83社(2016年12月5日現在)。http://www.iajapan.org/
[一般社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター](JPNIC)
一般社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター(略称:JPNIC<ジェーピーニック>、理事長:早稲田大学教授 後藤滋樹)は、インターネットの運営に不可欠なIPアドレス等の番号資源について、日本国内における登録管理業務を行う機関である。あわせて年に一度のInternet Weekをはじめとするインターネットに関する教育・普及啓発活動や各種調査研究活動、インターネットの国際的な広がりに対応するための国際的な調整業務を行っている。JPNICは、任意団体としてインターネットの急速な普及を底辺から支える活動を4年間継続して行ったのち、1997年、科学技術庁(現文部科学省)、文部省(現文部科学省)、通商産業省(現経済産業省)、郵政省(現総務省)の共管による社団法人となり、2013年4月からは一般社団法人として活動している。https://www.nic.ad.jp/
[株式会社日本レジストリサービス](JPRS)
「インターネットの基盤を支え、豊かな未来を築く」という理念のもと2000年12月に設立。ドメイン名の登録管理・取り次ぎとドメインネームシステム(DNS)の運用を中心とするサービスを行い、インターネットを支える各種技術の研究・開発にも取り組んでいる。また、国内外のドメイン名の最新動向やDNSの技術情報の発信を行っている。日本に割り当てられた国別トップレベルドメイン「.jp」の登録管理組織であり、JP DNSの運用を行っている。「.jp」の登録管理組織として、国際的なインターネット関連組織と連携し、インターネット基盤資源のグローバルな調整を行うICANNの活動支援、アジア太平洋地域のレジストリの連合組織であるAPTLDへの参画、インターネット関連技術の国際的な標準化を進めるIETFの会合での各種技術提案など、さまざまな活動を行っている。https://jprs.co.jp/