インターネット白書2019 デジタルファースト社会への大転換

編者:インターネット白書編集委員会

デジタルテクノロジーがリードするビジネス・社会の変化がこの一冊でわかる! デジタル業界定番の年鑑、最新刊

N00793

ネットとリアルの境界が曖昧になった決済やコマースの世界、動画やSNSをはじめとするデジタルメディアの活況、GAFAによるグローバルエコノミーとサイバー主権主義の対立、AIも使うフェイクニュース、モビリティーやブロックチェーンによる分散アプリケーションなど、高度なデジタルテクノロジーが世界中で身近になった現在、インターネットの動向を見ずにビジネスや社会の動きを語ることはもはやできなくなりました。1996年から続くインターネット白書の最新刊は、41人の専門家がビジネス、技術、社会、そしてインターネットそのものの動きを解説。2019年以降のデジタル社会の行方を知るために最適な一冊です。

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基本情報

発行日:2019/01/31
発行社:インプレスR&D
ページ数:288(印刷版)
ISBN:9784844396864


目次

10大キーワードで読む2019年のインターネット
第1部 ビジネス動向
1-1 メディア
1-2 広告とマーケティング
1-3 Eコマースとファイナンス
1-4 エコノミー
1-5 ビジネス関連統計資料
第2部 テクノロジーとプラットフォーム動向
2-1 IoT
2-2 アプリケーション
2-3 クラウド/データセンター事業者
2-4 製品・技術関連統計資料
第3部 インターネット基盤と通信動向
3-1 ドメイン名
3-2 IPアドレス
3-3 トラフィック
3-4 通信事業者
3-5 ブロックチェーン
3-6 インターネットガバナンス
3-7 インターネット全体と通信関連統計資料
第4部 サイバーセキュリティ動向
4-1 インシデント
4-2 DNS
4-3 国家とインターネット
4-4 プライバシー
4-5 利用者のセキュリティ
4-6 サイバーセキュリティ統計資料
第5部 社会動向
5-1 法律・政策
5-2 市民
5-3 教育
5-4 メディアと社会
5-5 社会動向統計資料
付録 インターネットの主な出来事 2017.11→2018.10


著者紹介

一般財団法人インターネット協会(IAjapan)
インターネットの発展を推進することにより、高度情報化社会の形成を図り、わが国の経済社会の発展と国民生活の向上に資することを目的とし、「日本インターネット協会」「電子ネットワーク協議会」との統合により2001年7月設立。普及促進・技術指導活動として、各種委員会活動(IPv6ディプロイメント、国際活動、迷惑メール対策、IoT推進)を行っている。安心安全啓発活動として、インターネットルール&マナー検定の実施、インターネット利用アドバイザーの育成、インターネットホットライン連絡協議会の事務局、SNS利用マニュアルの作成、インターネットにまつわる手記コンクールの実施、東京こどもネット・ケータイヘルプデスクの運営等を行っている。また、ISOC、ICANN、APIA等の国際組織との協働および国際連携を行っている。

一般社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター(JPNIC)
一般社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター(略称:JPNIC<ジェーピーニック>、理事長:早稲田大学教授 後藤滋樹)は、インターネットの運営に不可欠なIPアドレス等の番号資源について、日本国内における登録管理業務を行っている。あわせて年に一度のInternet Weekをはじめとするインターネットに関する教育・普及啓発活動や各種調査研究活動、インターネットの国際的な広がりに対応するための国際的な調整業務を行っている。JPNICは、任意団体としてインターネットの急速な普及を底辺から支える活動を4年間継続して行ったのち、1997年、科学技術庁(現文部科学省)、文部省(現文部科学省)、通商産業省(現経済産業省)、郵政省(現総務省)の共管による社団法人となり、2013年4月からは一般社団法人として活動している。

株式会社日本レジストリサービス(JPRS)
「インターネットの基盤を支え、豊かな未来を築く」という理念のもと2000年12月に設立。ドメイン名の登録管理・取り次ぎとドメインネームシステム(DNS)の運用を中心とするサービスを行い、インターネットを支える各種技術の研究・開発にも取り組んでいる。また、国内外のドメイン名の最新動向やDNSの技術情報の発信を行っている。日本に割り当てられた国別トップレベルドメイン「.jp」の登録管理組織であり、JP DNSの運用を行っている。「.jp」の登録管理組織として、国際的なインターネット関連組織と連携し、インターネット基盤資源のグローバルな調整を行うICANNの活動支援、アジア太平洋地域のレジストリの連合組織であるAPTLDへの参画、インターネット関連技術の国際的な標準化を進めるIETFの会合での各種技術提案など、さまざまな活動を行っている。