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インターネット白書2020　5Gの先にある世界

インターネット白書2020　5Gの先にある世界

編者：インターネット白書編集委員会

デジタルトランスフォーメーションを加速する業界の定番資料

インターネットの影響をビジネス・社会・技術など多角的な視点で伝え続ける年鑑『インターネット白書』。2020年はオリンピック・パラリンピックをはずみに日本でも5Gが本格的に開始する節目を迎え、デジタルサービスの進化が期待されています。本年度版は、その5Gやエッジコンピューティング、低軌道衛星などデータがかけめぐる次世代のためのインフラの動向や、ブロックチェーン上で拡大する分散型金融のトレンド、テレビ放送のネット同時配信認可、サブスクやOMOといったマーケティングの注目点、デジタルプラットフォーマー向け制度改革、災害対応やディープフェイク、環境対策といった社会課題の話題まで、盛りだくさんのテーマを各分野の専門家が詳細に掘り下げて解説しています。あらゆるビジネスを変えていくデジタルテクノロジーとインターネット。その実践のヒントがつまった一冊です。

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基本情報

発行日：2020/02/07
発行社：インプレスR&D
ページ数：256（印刷版）
ISBN：9784844378501

10大キーワードで読む2020年のインターネット
第1部　ビジネス動向
1-1　メディア
1-2　広告とマーケティング
1-3　Eコマースとファイナンス
1-4　エコノミー
1-5　ビジネス関連統計資料
第2部　テクノロジーとプラットフォーム動向
2-1　IoT
2-2　アプリケーションとプロダクト
2-3　クラウド／データセンター事業者
2-4　エネルギー
2-5　製品・技術関連統計資料
第3部　インターネット基盤と通信動向
3-1　ドメイン名
3-2　IPアドレス
3-3　トラフィック
3-4　通信事業者
3-5　その他の通信インフラ
3-6　インターネット全体と通信関連統計資料
第4部　サイバーセキュリティ動向
4-1　情報セキュリティ
4-2　プライバシー規制
4-3　トラブル
4-4　サイバーセキュリティ統計資料
第5部　社会動向
5-1　法律・政策
5-2　市民
5-3　メディアと社会
5-4　社会動向統計資料
付録　インターネットの主な出来事　2018.11→2019.10

著者紹介

一般財団法人インターネット協会(IAjapan)
インターネットの発展を推進することにより、高度情報化社会の形成を図り、わが国の経済社会の発展と国民生活の向上に資することを目的とし、「日本インターネット協会」「電子ネットワーク協議会」との統合により2001年7月設立。普及促進・技術指導活動として、各種委員会活動(IPv6ディプロイメント、国際活動、迷惑メール対策、IoT推進)を行っている。安心安全啓発活動として、インターネットルール&マナー検定の実施、インターネット利用アドバイザーの育成、インターネットホットライン連絡協議会の事務局、SNS利用マニュアルの作成、インターネットにまつわる手記コンクールの実施、東京都ネット・スマホのトラブル相談業務の運営等を行っている。また、ISOC、ICANN、APIA等の国際組織との協働および国際連携を行っている。

一般社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター(JPNIC)
一般社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター(略称:JPNIC<ジェーピーニック>、理事長:早稲田大学名誉教授後藤滋樹)は、インターネットの運営に不可欠なIPアドレス等の番号資源について、日本国内における登録管理業務を行っている。あわせて年に一度のInternet Weekをはじめとするインターネットに関する教育・普及啓発活動や各種調査研究活動、インターネットの国際的な広がりに対応するための国際的な調整業務を行っている。JPNICは、任意団体としてインターネットの急速な普及を底辺から支える活動を4年間継続して行ったのち、1997年、科学技術庁(現文部科学省)、文部省(現文部科学省)、通商産業省(現経済産業省)、郵政省(現総務省)の共管による社団法人となり、2013年4月からは一般社団法人として活動している。

株式会社日本レジストリサービス(JPRS)
「インターネットの基盤を支え、豊かな未来を築く」という理念のもと2000年12月に設立。ドメイン名の登録管理・取り次ぎとドメインネームシステム(DNS)の運用を中心とするサービスを行い、インターネットを支える各種技術の研究・開発にも取り組んでいる。また、国内外のドメイン名の最新動向やDNSの技術情報の発信を行っている。日本に割り当てられた国別トップレベルドメイン「.jp」の登録管理組織であり、JP DNSの運用を行っている。「.jp」の登録管理組織として、国際的なインターネット関連組織と連携し、インターネット基盤資源のグローバルな調整を行うICANNの活動支援、アジア太平洋地域のレジストリの連合組織であるAPTLDへの参画、インターネット関連技術の国際的な標準化を進めるIETFの会合での各種技術提案など、さまざまな活動を行っている。